日本バスケ界に大激震が走った！

　日本バスケットボール協会が、国際連盟（ＦＩＢＡ）から国際試合出場停止の制裁を科されることが確実になった。２３日に開かれた臨時理事会で深津泰彦会長（６９）が辞任。ＦＩＢＡから１０月末までに解決を求められたトップリーグの併存解消などにめどが立たない責任をとった形だが、新リーグへの進展は望めない状況で、制裁は避けられなくなった。来夏に控える１６年リオデジャネイロ五輪予選、最悪の場合は２０年東京五輪にまで影響を及ぼす大打撃となる。

　突然の辞任劇だった。ＦＩＢＡが設けた期限の今月３１日まで残り８日となった状況で、問題解決の先導役が舞台を降りた。深津会長は「より前進するために、一刻も早く新体制になったほうがいい」と辞意表明の理由を述べたが、「丸投げ」とも取れる退任だった。

　責任として挙げたのは、６月から「新リーグ組織委員会」を立ち上げて協議してきたＮＢＬとＴＫｂｊリーグのトップリーグの統一問題。今月末までに骨子をＦＩＢＡに提示するはずが、議論は平行線。チーム名への企業名の有無、新リーグの法人と株式会社のｂｊリーグとの関係など、参加要件で合意できず「新しい責任者の方が」と判断した。

　ただ、ＦＩＢＡが１０月末までに解決を迫ったことは３項目あり、リーグ問題は１つにすぎない。国際試合と国内試合の日程重複もその１つだが、最も問題視したのは日本協会のガバナンス（統治）能力だった。

　日本で開催した０６年世界選手権では１３億円、１２年のアジア杯でも２億円の赤字。男女日本代表の成績も低迷し、国際日程との調整もできない。そして、０８年からＦＩＢＡが問題としたリーグ問題では幾度も統一に失敗し、今回もまとまらなかった。さらに、２０年東京五輪では予算削減で会場変更を余儀なくされていた。深津会長も「ＦＩＢＡとの信頼関係を十分に作り得なかった。私のガバナンスが問題になった」と認めた。

　ＦＩＢＡの責任者であるバウマン事務総長とは、今月来日した際に会談した。発動した場合でも、来年６～９月に予定される１６年リオ五輪予選前に解除されるよう言葉を交わしたという。だが、３項目の解決のため、会長代行として今後のかじ取りを担うのは副会長を務めていた丸尾氏。既存の執行部であり、さらに理事長を務めるＮＢＬはつくば、和歌山が経営危機に陥り、手腕に疑問が残る。ガバナンスで抜本的な改革ができるかは疑問符が付く。

　もし解決できず、予選に出られないとなれば、１６年リオ五輪の道が断たれる。出場停止はアンダー世代も該当するため、２０年東京五輪にまで影響する事態もありえる。期限間際での協会トップの辞任。日本バスケ界にとって、影響の大きさは計り知れない。

　◆２つのトップリーグ

　９４年、将来のプロリーグを見据えて日本リーグ機構（ＪＢＬ＝現ＮＢＬ）が設立された。ただプロ化を掲げながらも、廃部が相次ぎ、リーグ自体のプロ化は進まなかった。そんな中、プロリーグ設置に積極的だった新潟と埼玉が０４年８月にＪＢＬからの脱退を表明し、同１１月に「日本初のプロリーグ」としてｂｊリーグを創設。０５年１１月、６チームで開幕した。ＦＩＢＡから「１国１リーグが望ましい」との指摘を受けた日本協会は０８年に１リーグ制への検討委員会を設置。日本協会は毎年億単位の金額を支出してきたが、統一は実現せず、今回の事態を招いた。

　◆ＦＩＢＡの資格停止処分

　過去には、協会内の対立があったフィリピンやスロバキアの例があり、スロバキアは昨年のＵ－１７女子世界選手権の開催権を剥奪。昨年、男子リーグの政治介入問題があったレバノンには、１年間の国際活動停止処分が科された。