国際連盟（ＦＩＢＡ）から国際試合出場停止などの制裁が確定した日本バスケットボール協会に対し、都道府県協会から疑問の声が上がり始めた。神奈川県協会の柿沼憲一会長（６９）が４日までに埼玉、群馬、秋田県協会会長と連名で「全国会長会議」の開催を呼び掛けた。

　現体制のトップの交代だけでは意味がない。日本協会は今日５日、わずか４カ月で辞任した深津泰彦前会長の後任の会長候補者選定委員会を開く。柿沼会長は「現体制は、まず総辞職しなければならない。現体制で後任を決めても、さらに内紛が起こるだけです」と警告した。平時ならば、規則通りの会長候補者選定委員会を開く意味もある。だが今は日本バスケット界の史上最大の危機。柿沼会長は「全国都道府県の会長が立ち上がり、組織改革に取り組むことが急務」と話す。「全国会長会議」を開き、改革プロジェクトを発足。日本協会の組織形態そのものを抜本的に改革した上での新会長選出を主張する。

　長年、日本協会のガバナンスに疑問を持つＦＩＢＡのバウマン事務総長からは、外部から日産自動車のゴーン社長のような人物の登用を期待されている。「全国会長会議」には現時点で１０人以上の都道府県協会会長が賛同。柿沼会長は「ここで改革をしなければ、６年後の東京五輪どころか、バスケット界自体が終わりです」と危機感をあらわにした。