通信販売大手ジャパネットたかたの高田旭人社長（３７）と創業者の高田明氏（６８）が１０日に都内で会見を開き、経営難に陥っているＪ２Ｖ・ファーレン長崎を支援する意思表明をした。３年をめどに、総額１０億円を越える支援を行う見通し。

　同社は長崎県佐世保市に本社を置く地元企業。現在は株式の約２０％を保有して同チームの筆頭株主となっているが、チーム経営には参加していない。高田旭人社長は「今後、株主の皆さまに相談し、１００％近い株式を持って支援したい」と支援の意向を表明した。実現した場合、高田明氏が経営を行うという。明氏は「要請があれば、自分なりの努力をしたい。将来はスポンサーに頼らないようにしたい」と話した。

　両氏は「決意表明という形」と話し、あくまで既存の株主の賛同を得られた場合であることを強調した。長崎に関しては、７日に英会話学校大手のＮＯＶＡから５億円を越える出資の話しが出たばかり。ＮＯＶＡ側からは過半数の株式取得を提案されており、２社の方針にかみ合わない部分もある。旭人社長は９日にＮＯＶＡの稲吉正樹社長と２人で意見交換を行ったことを明かし、「お互いにいい着地点が見つかるといいですね、という会話をした」と話した。会見のタイミングがＮＯＶＡの報道の直後になったことについては、チームの財務情報の確認に７日までかかったためだとした。

　長崎は累計赤字が１７年１月決算で約３億円に膨らむ見込みで、地元企業を軸に大口出資を募っていた。６月の時点で債務超過があれば、Ｊリーグの規定でＪ３降格の可能性がある。旭人社長は「１～２週間で合意形成ができれば、資金に関してもスピード感を持って対応する」とし、急ピッチで各方面との話し合いを進める意向を語った。