箱根駅伝の“全国化”は来年1月の第100回大会限りになることに、青山学院大の原晋監督（56）は27日、ツイッターを更新し、疑問の声を上げた。

「まさに茶番劇に終わりそうな箱根駅伝全国化問題。100回大会の地方大学参加、101回大会後の参加継続なし、すべて事後報告！正月から国道一号線を利用させて頂く国民行事。加盟校のみならず、多くの国民のご意見に耳を傾けるべきだと思います。皆さんはどう感じられますか？」

第100回の記念大会こそ、全国の大学に門戸が開かれたものの、関係者によると、25年の第101回大会の予選会の参加資格は従来の「関東学生陸上競技連盟男子登録者」に戻るという。早ければ28日にも最終決定される。

全国化にあたっては、選手にとって関東以外の大学へ進学する選択肢が増えるだけでなく、戦力が地方へ分散されるなど、競技の裾野が広がることが期待されていた。もともと原監督も、箱根駅伝の完全な全国化が持論。箱根駅伝は「日本全国の文化」として、地域活性化、少子化対策のためにも全国化が欠かせないと訴えていた。

一方で、箱根駅伝以外にも日本一を決める全日本大学駅伝がすでに毎年11月に開催されていること、1920年の第1回大会から関東学連の加盟校のもとで行われてきた伝統を重んじる声など全国化の継続には賛否両論あり、再来年は従来の形式での開催となったとみられる。