２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会は１８日、東京・晴海の選手村に建設する選手らの交流スペース「ビレッジプラザ」に全国の自治体から借り受けた木材を使用するプロジェクトで、東日本大震災の被災地を含む６２の自治体が参加すると発表した。大会後に解体された木材は各自治体の公共施設などでレガシー（遺産）として活用を目指す。

　参加自治体には、競技会場がある千葉県や静岡県のほか、震災があった熊本県なども含まれた。必要な木材確保のめどが立ち、組織委の担当者は「各自治体の特徴を生かした多種類の木材が活用できる」と述べた。