日本ボクシング連盟（山根明会長）が、アスリート助成金を不正流用するなどした疑いがあるとして、都道府県連盟の会長や理事長、歴代オリンピック（五輪）代表選手ら３３３人が日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などに告発状を送った問題で、試合用グローブなどの不透明な独占販売の疑いも告発状で指摘されていることが３０日、分かった。独占販売していた販売店の振込先口座は、山根会長の親族らの名義だったという。

　ＪＯＣ関係者は、都道府県連盟の有志で構成する「日本ボクシングを再興する会」から、この日の昼すぎに告発状が届いたと明かした。告発状はかなりの枚数であると伝え、「まずは内容を確認してからになります。すぐにどうということにはならない」と話すにとどめた。