国際パラリンピック委員会（IPC）のアンドリュー・パーソンズ会長が19日、オンライン会見に臨んだ。24日に開幕する東京パラリンピックに向けて、「パラリンピックの関係者は88％がワクチンを打つことを考えれば、安全な大会ができると確信している」と述べた。

新型コロナウイルス対策の一環で滞在先のホテルから会見に参加したパーソンズ会長はまず、大会1年延期が決まった時の状況を語った。「このようなパンデミックの中で行われるのは初めて。延期の決断がされると決まった時、あらゆる組織にとって初めての挑戦だった」と振り返り、「大会のコストが膨らむことは想定された中で、いかにコスト削減を図り効率的な大会にしていくかを考えた」と話した。

パーソンズ会長は「大会の運営を考えながら、コロナのウイルスがどんなものなのか学ばなければいけなかった」と語り、国際オリンピック委員会（IOC）や大会組織委員会、東京都、国とともに5者協議で大会開催に向けた意思決定をする場を設けたと振り返った。

アスリートら大会関係者の安心安全を守るために行動規範をまとめたプレーブックを作った。今大会でも「万が一違反があった場合には厳格に対応する」と強調した。

東京パラリンピックは東京、埼玉、千葉、静岡の1都3県で行われる。新型コロナウイルスの感染再拡大を受けて全会場が無観客開催となったが、地元の小中高生が会場で観戦する「学校連携観戦プログラム」は実施する方向となっている。