ワールドカップロシア大会はＮＨＫと民放テレビ局で全６４試合が生中継される。２００２年日韓大会からジャパン・コンソーシアム（ＪＣ＝ＮＨＫと民間放送局の共同制作機構）が広告最大手の電通を通じＦＩＦＡから放送権を購入し、民放各局もＷ杯の放送を手にするようになった。連載「フットボールの真実」の今シリーズは、知っているようで知らない「Ｗ杯とテレビ」の実情に迫る。

　Ｗ杯の放送権料が高騰し続けている。関係者によると、ロシア大会でＪＣがＦＩＦＡに支払う額は前回ブラジル大会から１・５倍にはね上がり、６００億円とされる。

　日本で初めてＷ杯が放送されたのは１９７０年のメキシコ大会。東京１２チャンネル（現テレビ東京）の単独放送で放送権料は８０００万円だった。７４年の西ドイツ大会も東京１２チャンネルで、２億円だった。ＦＩＦＡは７８年アルゼンチン大会からアジアでの普及を掲げ、６大会一括の放送権をアジア放送連合を通じて、日本全国で視聴可能なＮＨＫに販売。ＮＨＫが９８年のフランス大会まで単独放送し、６億円だった。

　それが０２年の日韓大会から急激に高騰する。ＪＣが、ＦＩＦＡから電通を通じて一括購入する形式が始まり、日韓大会は１０倍の６０億円、０６年ドイツ大会は１４０億円、１０年南アフリカ大会が１７０億円。１４年ブラジル大会は４００億円にまで高騰し、ＣＳ放送が撤退。今回は６００億円で、テレビ東京が中継を断念した。

　高騰する背景には大会の大型化がある。ロシア大会は全出場チームへの準備金１５０万ドル（約１億６５００万円）に加え、１次リーグ敗退でも８００万ドル（約８億８０００万円）が支払われる。結果に関係なく出場するだけで約１０億円が入るのだ。０２年の日韓大会は、準備金が１００万スイスフラン（約７５００万円）、１次リーグ敗退でも４６０万スイスフラン（約３億４５００万円）の出場給があった。約３倍である。

　また、優勝賞金３８００万ドル（約４１億８０００万円）も０２年の日韓大会から約３倍に上がっている。ＦＩＦＡは収益の大半を放送権料に頼っており、発展途上国へのボールの寄付などのボランティア活動や、全世界の被災地への寄付なども、これで得た収益が軸になっている。

　放送権料の値上がりは民放各局も頭を抱える。日本民間放送連盟（民放連）は、南アフリカ大会から２大会連続でＷ杯の民放収支が赤字になったと発表。放送権料の民放負担分と番組制作費の合計が広告収入を上回った形だ。ロシア大会も「赤字確定」と嘆く。

　ちなみにブラジル大会は全世界での放送権料の総額は２０００億円。その５分の１を日本が支払っていることになる。関係者は「電通がＦＩＦＡに言い値を押しつけられている。だがその分、キックオフ時間を日本との時差を考慮し調整してもらえるなど融通は利く。試合の放送のスポンサーもしっかりあっせんしている」と内情を明かす。

　今後も高騰は止まりそうもない。２６年大会（開催地は６月決定）から出場国は４８カ国に増え、関係者は「初出場の国や地域で盛り上がるほか、試合数が増えることでさらに高騰する」と言う。ＦＩＦＡは将来的にコンフェデレーションズ杯を廃止し、クラブＷ杯を現行の７チームから２４カ国に増やす計画も持っている。こちらにも大幅な収益を期待しているという。

　ある民放関係者はＤＡＺＮなどネット配信メディアの台頭を挙げ「放送権が高騰し続けたら有料のメディアでしかＷ杯が見られない時代が来るかもしれない」と危惧する。Ｗ杯もクラブＷ杯もお茶の間では見られなくなる日が近いのかもしれない。【岩田千代巳】（金額は推定）