約5億8000万円の赤字見通しだった日本バスケットボール協会の21年度決算が大幅に上方修正され、赤字額は約1億9600万円で着地した。25日の評議員会で承認された。

約4億円もの上振れについて浜武恭生事務総長は、複数の要因があったと説明。まずは経常収益が3億円近く増加したことについて、次のように説明した。

▽6月に開催された女子代表戦の観客収容上限が撤廃されたことで、スポンサー収入やチケット収入などが計約1億円増

▽日本オリンピック委員会（JOC）からのコロナ助成金の約6700万円追加

▽Bリーグ及びBクラブからの納付金が当初の見込みより約6500万円増

－などを理由にあげた

経常費用は見込みより計1億円近く減少。各都道府県協会の事業がコロナ禍で実施できず、日本協会が支給していた助成金が約7500万円返納されたことなどが大きな要因になったという。

日本協会は例年、6月の評議員会を前に5月末に収支の見通しを出してきた。今回も同様の手順を踏んだが、コロナ禍のために確定直前の1カ月間で生じた数字のぶれが例年以上に大きかったとした。

浜武事務総長は「上方した数字が出たとはいえ、赤字決算となったのは間違いない事実。また約45億円の事業規模で（収支額が）約4億円のぶれは大きな誤差」と述べた。その上で今後への反省点として「もう少し正確な予算を、毎月継続して確認していかないと。そのことをあらためて思った」と口にした。

6月下旬の評議員会では、東京五輪関連の強化費やコロナ対策費で支出がかさんだことなどが要因となり、約5億8000万円の赤字で着地見込みと説明されていた。