国際陸連のセバスチャン・コー会長（英国）は２６日、米スポーツ用品最大手ナイキの顧問を辞任したことを明らかにした。

　２０２１年世界選手権の開催地が４月に通常の手続きを経ることなく米オレゴン州ユージンに決定した問題で、オレゴン州に本社を置くナイキとの関係が「利益相反に当たる」と指摘されていた。

　コー会長は記者会見で「ナイキの役職は３８年務めてきたが、現在の騒音レベルは国際陸連にもナイキにも良くない」と述べ、ロシアのドーピング問題などで揺れる国際陸連の改革に集中する考えを強調した。英国オリンピック委員会（ＢＯＡ）会長からも来年のリオデジャネイロ五輪後に退く方針を示した。

　国際陸連はドーピングに絡んだ収賄容疑でディアク前会長（セネガル）がフランス司法当局の捜査を受け、ケニアのオケヨ理事もナイキとのスポンサー契約料の一部を着服した疑いで捜査されている。２６日の理事会では組織の健全化を図る部署の設置が決まった。