東京オリンピック(五輪)・パラリンピック組織委員会は28日、大会期間中のパブリックビューイング(PV)についてガイドラインを発表した。
PVを実施できるのは非営利の団体や組織で、有料での開催は禁止。18年ピョンチャン(平昌)冬季五輪では自治体と競技団体しか開けなかったが、今回は学校や商店会、経済団体なども可能となった。
実施には申請が必要で、組織委員会では4月1日から受け付ける。
東京オリンピック(五輪)・パラリンピック組織委員会は28日、大会期間中のパブリックビューイング(PV)についてガイドラインを発表した。
PVを実施できるのは非営利の団体や組織で、有料での開催は禁止。18年ピョンチャン(平昌)冬季五輪では自治体と競技団体しか開けなかったが、今回は学校や商店会、経済団体なども可能となった。
実施には申請が必要で、組織委員会では4月1日から受け付ける。
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