民放連の大久保好男会長が20日、都内で定例会見を行い、視聴率に代わる新たなテレビの価値を計る指標の開発について言及した。

大久保会長は民放連の研究所の予測として、19年にインターネットの広告費が地上波テレビの広告費を上回ると指摘。逆転した後も、その差は拡大していくとの見方を示した。

大久保会長はその上で、「テレビとしての媒体価値を向上させて、差が拡大していくことをできるだけ防いで、テレビの価値を何とか持ち直すように」と危機感を募らせた。

その対策の一案として、テレビの媒体を計る指標について「視聴率だけではなく、スポンサーが納得できるような、テレビの媒体価値を説得力ある形で説明できるような指標を、私たち自身も開発していかなくてはいけない」と、視聴率に代わる指標の必要性を指摘。キー局の会合の中でも議論があるとしたが、具体案については「具体的に何をどうするかは、今答える段階ではない」と明言を避けた。

大久保会長は現在、日本テレビ社長。