約12億円が吹っ飛んだ！　日本テニス協会は19日、都内で常務理事会を開催。同会の後に、中止が決定した楽天ジャパンオープン（楽天OP）の大会ディレクターで、同協会の川廷尚弘副会長らが「苦渋も苦渋。残念でたまらない」と、中止に関して報道陣に対応した。男子ツアーの楽天OPは、10月に東京・有明テニスの森公園で開催予定だった。

同協会の年間予算約23億円中、高橋甫常務理事によると「楽天の収入だけで約半分」ということになる。11・5億円、約12億円が、この中止でなくなった形で、川廷副会長も「頭が痛い。ATP（プロテニス選手協会）ツアーに、少しでも補償を求めたい」と話す。

また、協会は公益財団法人のため、簡単に言えば、利益を蓄えることができない。利益は、公益として還元しなくてはならないため、大ざっぱに言えば、貯金が増えない仕組みだ。その中で協会の半分の収入がなくなるのは痛すぎる。

協会も手をこまねいているわけではない。協会自身が協賛企業として、今年、花王、大正製薬の2社と契約。独自の財源を確保しつつ、楽天OPに頼る収入からの脱却が急務だ。