日本ボクシング連盟に対し、不正判定などの疑惑が浮上している問題で２日、告発状を作成した「日本ボクシングを再興する会」が８日に緊急記者会見を開くことになった。主内容は不正判定についてで、日本連盟の反論を受けた上で新事実を開示する見通しだ。山根明会長（７８）は告発状の内容のほとんどを否定し、法的措置を取る可能性を示した。

　騒動発生後初の全国大会となる高校総体が始まったこの日の岐阜清流アリーナ。会場を訪れた「再興する会」発起人の１人である宮崎県連会長の内田貞信氏（４５）が明言した。「８日に会見をします。不正判定がメインになります。新証拠？　出します」。

　山根会長の出身母体である奈良県が有利になる判定は、通称「奈良判定」と呼ばれる。同県連の菊池副会長いわく「奈良だけではない。芦屋大などにも有利な判定が出る。『山根マジック』です」。同会の関係者は「（会見で）大きな爆弾を落とす」とし、その事実をあらわにする決定的証拠の存在をにおわせた。

　７月２７日に日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などに提出した告発状では、１２項目の１つが不正判定に触れている。日本連盟は勝敗について暗に指示を行っていたと指摘し、「審判員はかかる山根会長を始めとする日本連盟のいわゆるパワーハラスメントを恐れて、審判不正に加担することを余儀なくされている」とした。

　これに対し、連盟は１日に公式サイトで反論した。報道されている１６年岩手国体での試合に言及。２回ダウンを奪われた奈良の選手が勝利した件を、ルールの範囲内で不正はまったくないと断定していた。この日、フジテレビの電話インタビューに応じた山根会長も「奈良判定。それは絶対にありません」「公正な審判をしとる」と否定した。

　１日には日本連盟幹部から「話し合いをしたい」と提案があり、「再興する会」側は報道陣への公開を条件としたが、折り合わなかったという。一方、日本連盟幹部は「（提案は）向こうから」と否定するなど、食い違いが続く。

　この日連盟は公式サイトで「山根会長は生放送を条件としてテレビ放映により、皆様にご説明することにしました」と通達した。内田氏は、「一方的に言う形になっているので、表に出ていただき、正々堂々しゃべっていただきたい」と要望。「不正判定があったら責任を取ります、くらいのことを言ってほしい。それを受けて、私どもは反論をします」と会見を見据えた。