東京オリンピック(五輪)出場選手たちに対するSNS上での誹謗(ひぼう)中傷が問題となる中、陸上元五輪代表選手の為末大氏らが、「JOCは選手が被害を受けた際法的手続きをサポートする仕組みを作るといいと思います」と今後の対応について提案した。

為末氏は30日、ツイッターを更新し、体操女子の村上茉愛がSNSでの中傷被害を告白した記事を貼り付け、「この大会は一つの分岐点になると思います。1つ1つのアカウントを訴えていく必要があります」と言及。「JOCは選手が被害を受けた際法的手続きをサポートする仕組みを作るといいと思います。選手はどうしていいかわからないことも多いので」とした。

ネットで中傷を受けた経験のあるタレント、スマイリーキクチも、「今回のオリンピックは人権や差別の問題が浮き彫りになりました。言葉の暴力で未来のある選手をつぶさないためにも、これを機に五輪の組織委員会がSNS中傷対策課を設立して警察に頼むべきです」と、法的措置をとるべきとの考えを示した。

また、体操日本代表の水鳥寿思監督は、体操男子個人総合で金メダルを獲得した橋本大輝が中傷被害を受けたことにツイッターで「いままで研修でSNSの使い方を学ぶことはあっても実際に誹謗中傷を受けとても困惑しました。無視が鉄則と聞きましたが選手や体操を守りたいという思いから主張せずにはいられませんでした」と言及。「今後も選手が競技に取り組みやすい環境を作っていきたいですね」とした。