東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会と、国際オリンピック委員会（IOC）国際パラリンピック委員会（IPC）が大会準備状況を話し合う合同プロジェクトレビューが16日、東京・晴海の組織委オフィスで始まった。

前日午後に来日したIOCトーマス・バッハ会長（66）が冒頭あいさつ。菅義偉首相、小池百合子都知事との会談を終え、大会延期後初の来日理由について「大会開催のフルコミットメント（確約）を表明するために参りました」と説明した。「これまでも開催を確信しており、これ以上の確信はないと思っていたが、総理や都知事との会談で完全に考えが共有され、さらに確信した。疑いの余地も全くなくなった。開催の決意に一切の疑念はない」と強調した。

開催に向けては「来年、必ずや妥当な数の観客を会場に入れられると思います」と見通しを語り「開幕まで約9カ月。その時までには医学的な展開があるはずで、より高度な、迅速な検査方法が確立して新型コロナ対策の円滑化に役立つ」と推察した。

その後、付け加えた。「9カ月後には、おそらくワクチンが開発され、使用可能になっているはずだ。可能な限り、海外から日本を訪れる人に接種してもらいたい。そうなるようNOC（各国・地域オリンピック委員会）などが支援し、勇気づけてもらいたい。訪日前に接種するよう、働きかけていただきたい」と訴えた。

その狙いとしては、開催準備だけでなく「我々は、日本の国民を尊敬するがゆえに、そうしたこと（ワクチン接種要望）を求めていく」と補足。「日本の方々にも大丈夫だと思ってほしい。大会の参加者だけを守るためにするのではなく、国民を守るためにすることだ」と述べた。ワクチン確保の具体策については、現時点では言及していない。