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選手会VS協会21日団交決定

 サッカー日本代表選手の待遇などを巡って対立している日本協会と日本プロサッカー選手会(JPFA)が、21日に都内で交渉を行うことが19日、分かった。両者の「銭闘」が明るみに出た18日に日本協会からの連絡で、日程が決められた。協会側が「弁護士を立てます」と通達してから初めての交渉になる。

 JPFAの藤田俊哉会長(39)は「今まで、協会からの歩み寄りを約950人の全選手が望んでいた。協会のスタンスは21日にはっきりすると思うし、それを聞いた上で今後の方向性を決めたい」と話した。すでに今月10日、JPFAの改善要求に対し、日本協会から完全拒否の書面が送付されている。今回も日本協会のスタンスが変わらないなら、来年3月の親善試合ボイコットもやむを得ない状況となる可能性がある。

 JPFAの要求を通すことを考えれば、最も効果的なタイミングは、W杯南アフリカ大会直前だった。さらに来年1月のアジア杯ボイコットというカードもあった。しかし藤田会長は「W杯などを人質みたいにして、有利に交渉を進めることはしたくない。選手会は日本サッカー界の発展と将来のためにやっている」と、あくまでフェアな戦いを希望している。

 藤田会長は18日、950人の会員にメールで現状報告した上、日本代表委員会の川島、中沢、本田、長谷部、駒野、今野の全6人に電話で相談した。アジア杯予備登録メンバー50人にも電話で意見を聞き、全員から「気持ちは一緒です。最後まで戦ってください」と委任された。改善を求める選手の声は日増しに大きくなる中、「銭闘」交渉が本格的に始まる。【盧載鎭】

 [2010年12月20日9時4分 紙面から]


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