２０２０年東京五輪のメーンスタジアムとなる国立競技場を管理・運営する日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が２６日に開いた有識者会議で、新競技場の収容人数は８万人を維持し、当初の計画通り開閉式屋根の設置を望む意見が相次いだ。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は「全天候型の屋根はぜひ付けてほしい」と発言。

　作曲家の都倉俊一氏は「１年間で８万人規模のスポーツイベントはごく限られた回数しかない。文化芸術などのイベントはその数倍に上る可能性がある。開閉式の屋根はマストな条件」と語った。

　建物は延べ床面積を約２５％縮小する。建築家の安藤忠雄氏は「もう一段階細かく検討することで、コストを減らせると思う」と述べた。ＪＳＣの河野一郎理事長は開閉式屋根は設置に１００億～１５０億円かかるとの見通しを明らかにした。