３月２５日の強行開幕を目指していたセ・リーグが、日程の再考を余儀なくされた。プロ野球セ、パ開幕日の発表から一夜明けた１８日、文科省からナイター開催などを慎むよう文書が届いた。これを受けてセ、パ両リーグは声明を発表。日本野球機構（ＮＰＢ）加藤良三コミッショナー（６９）はコメントを出さなかったが、「国策に反した試合は行わない」としており、開幕延期や開催場所の変更などの対応を迫られることになった。

　午後５時過ぎ。文科省からＮＰＢへナイター自粛などを求める通知がメールで入った。すぐに１２球団に通達。セ・リーグは巨人、横浜、ヤクルトの在京３球団幹部が集まり緊急会議を開いた。阪神、広島、中日とは電話で連絡を取り合い、リーグとして「文部科学副大臣の協力要請を受け、文科省と協議して速やかに対応を決定します」との声明を出した。

　予定していた開幕日や使用球場など大きく見直さざるをえない状況になった。開幕カードの巨人－横浜（東京ドーム）ヤクルト－阪神（神宮）はともにナイター開催だったが、文科省の通知によると事実上、東日本でのナイター開催は不可能。今日１９日に臨時理事会を開き、代替球場や延期を含めた日程を再考する。

　ＮＰＢ下田事務局長は、文科省からの通知について「コミッショナーが要請した３項目のうち（１）と（３）に該当すると思う」と私見を述べた。加藤コミッショナーが開催への前提条件として示した（１）観客、選手の安全第一（３）政府、監督省庁の指示に従う、の２点が満たされないと判断。セ・リーグ大柿統括は通知文の解釈について「文科省と連絡を取り合いながら協議することになる」と話しており、あいまいな表現についての確認作業を同時進行で行うとした。

　一方のパ・リーグは、井上理事長（楽天オーナー代行）が「パ・リーグ６球団は（中略）厳粛に受け止め、粛々と対応する旨、一致しました」との声明を発表し。パ・リーグ花井統括は「６球団で連絡を取り合った。４月４日の理事会、実行委員会には何らかの形を発表したい」と話した。大震災の被害を受けたＫスタに加え、西武ドームとＱＶＣマリンでの試合開催に影響が出てくる。西武ドームのデーゲームの扱いも焦点になりそう。花井氏は「そう簡単なものではない」と苦渋の表情を浮かべた。