タレントのデヴィ夫人（84）が27日、ブログおよびインスタグラムを更新。自身が代表理事を務めていた一般社団法人の資金を持ち逃げしたとする「週刊文春」報道をめぐり、関係者らを刑事告訴したと報告した。

デヴィ夫人は「昨年、私についてなされた週刊文春の報道に関し、この度、週刊文春の関係者や、一般社団法人AMITIE SANS FRONTIERS（以下、「AMITIE」といいます。）の関係者（代表理事、理事2名及び監事1名）を、名誉毀損（きそん）及び信用棄損の罪で刑事告訴しました」と報告。「詳細な説明は差し控えさせていただきますが、報道された内容は事実無根であるほか、一部の事実を切り取り、私がAMITIEを乗っ取ろうとしている、私物化しようとしている等、断定的な表現で私を貶（おとし）めようとするものであり、極めて悪質と申し上げざるを得ません」と提訴した理由をつづり、「もちろん、私がAMITIEを乗っ取ろうとしたことも、私物化しようとしたことも、1700万円を持ち逃げしたことも、一切ございません。逆に私は、AMITIEに1100万円以上の金員を寄付しております」と主張した。

この報道により、「私は、インターネットを中心に、様々な謂れのない誹謗（ひぼう）中傷を受け、私・娘・孫の心は深く傷つき、今でも全く癒えておりません。また、報道を契機として、私から離れて行かれた方も、多数いらっしゃいます。コマーシャルの放映や、テレビ番組への出演も中断されました。私は、このまま社会から抹殺されるのではないかとの恐怖感も覚えました」という。

「最近は、一部の週刊誌が強い権力を持ち、一般の方が週刊誌に情報を提供し、週刊誌が他方当事者である著名人の言い分を公平に載せることなく著名人を貶め、社会から抹殺している事象が、多数見受けられます。そのような報道姿勢は、表現の自由、報道の自由に名を借りた言葉の暴力と申し上げざるを得ません」と、昨今の週刊誌報道にも言及し、「社会の公器たる報道機関が、むやみに言葉の暴力を振りかざすことを持て囃すかのような最近の風潮は、極めて危険であり、直ちに改められなければなりません。また、一般の方が、紛争解決のため、正規の手続に拠ることなく、週刊誌を使って著名人に追い込みをかけているとすれば、それは、報道機関が持つ権力を笠に、言葉の暴力を利用する共犯者というべきであり、そうした姿勢が正しいかどうかも、十分に検討されなければなりません」と、刑事告訴に踏み切った思いをつづった。