元NHKのフリーアナウンサー膳場貴子は10日、MCを務めるTBS系「サンデーモーニング」（日曜午前8時）に生出演。トランプ米大統領や高市早苗首相ら、自らがメディアを通さずにSNSで直接情報を発信する首脳が増えている状況などを踏まえ「あらためて、メディアは今、そのありようが問われています」と問題提起した。

番組では、後半の「風をよむ」のコーナーで「メディアの現在地」と題したテーマを取り上げた。米国で、政権とメディアの関係が取りざたされる中、4日に発表されたピュリツァー賞の最も権威がある公益部門で、「政府効率化省」の予算削減で社会保障制度が機能不全に陥ったことの問題点を指摘した米ワシントン・ポスト紙が受賞するなど、トランプ政権の検証記事が賞を受けたことを報じる一方、トランプ氏が、メディアに巨額の損害賠償訴訟を起こしたり、自身に批判的な報道をする放送局の免許の剥奪（はくだつ）をちらつかせるなど圧力をかけていることにも言及。「国境なき記者団」が発表した「報道の自由度ランキング」で、米国が過去最低の64位にまで下落したことも伝えた。

その上で、番組ではトランプ氏だけでなく、Xで直接、情報発信を行うことが多い高市首相のケースにも触れ、「為政者がメディアを介さず、直接国民に発信する現在の状況」とした上で、これまで権力の監視役としての役割を求められてきたメディアについて「こうした役割の低下が懸念される」と言及。「ネット偏重の傾向が加速する中、メディアは信頼を取り戻せるんでしょうか」と、膳場のナレーションで伝えた。

膳場は、VTRの後で「SNSの活用が広がる中、どうしてもデマの拡散やフィルターバブルによる情報のかたよりという危険性が高まってきてしまう、身近になってきてしまうのが現状だと思います。だからこそ、反対側の視点、自分とは違う視点ですとか、こぼれ落ちる声を拾い上げるメディアのバランス感覚というものが、重要になってきているのではないかと思うのですが」とコメントした。

この日出演したコメンテーターからも、メディア側の自主規制への懸念や、権力者側の発信をうのみにすることの危うさ、メディア側に批判を恐れない報道姿勢が求められることなどについての言及がなされた。