浦和レッズは26日、Jリーグから罰金2000万円を科されることを受けて、代表取締役社長らの役員報酬を自主返納すると発表した。

また再発防止策として、今回の処分につながったサポーターの違反行為があった際には、試合の即時退場を含む対応を行うとした。

代表取締役社長は役員報酬の15％、取締役副社長は同報酬の10％を、3カ月間自主返納するとした。

処分対象となったのは、今年5月21日鹿島戦（カシマ）での試合前の出来事。スタジアム入りするバスに向かってサポーターが集団で声だし応援をし、一部はマスクの着用もなかった。これがJリーグの定める新型コロナウイルス対策ガイドラインに違反した。

またクラブに対しては、これらの行為を防止することも制止することもできなかったことについて、Jリーグ規約に違反していると判断した。

また浦和は20年にも規約違反、21年にも罰金などの処分を受けており、短期間で違反が続いたことなども厳罰化につながった。

これを受けて、クラブは再発防止策も発表。試合当日に違反行為が行われた際には、即時退場を含む適切で毅然（きぜん）とした対応を行うとした。

事前の対策としては、公式サイトやSNSなどで啓発情報の発信を継続し、サポーターグループと直接コミュニケーションを行うことなども防止策に挙げている。