日本財団は9日、東京2020組織委員会とオフィシャルコントリビューター契約を締結した。10月から予定される約8万人の大会ボランティアの研修プログラムのコンテンツ作成や講師の育成などを担う。

都内での会見で日本財団の笹川順平常務理事は「ボランティアは選手、観客と一緒になって大会をつくる大切な存在。来年6月までにその人材を育てるサポートを全力でしていきたい」と話した。大会ボランティアの応募は20万人を超え、この日から都内でオリエンテーション（説明会、面談）がスタート。9月には採用者に共通研修参加が通知され、来年3月に役割や会場が決まる予定。