テレビ番組の制作会社約１２０社でつくる「全日本テレビ番組製作社連盟」（ＡＴＰ）は１３日、加盟社を対象とした働き方に関するアンケート結果を発表した。

　アシスタントディレクター（ＡＤ）の平均の時間外労働（残業）が「過労死ライン」とされる月８０時間を超えるなど、過酷な労働実態が明らかになった。

　アンケートは２０１７年６月に実施し、計５５社が回答。職種別の平均残業時間は、プロデューサー（Ｐ）が５２・８５時間、アシスタントプロデューサー（ＡＰ）が４２・０４時間、ディレクター（Ｄ）が７４・６９時間、ＡＤが８４・１６時間だった。Ｐ以外の職種では、会社の規模が大きくなるほど残業も長くなる傾向にあった。

　また、各社で最も労働時間が長かったスタッフの残業時間を平均すると、Ｐが１１６・４１時間、ＡＰが１１９・７１時間、Ｄが１６９・６４時間、ＡＤが１７１・２２時間に及んでいた。

　アンケート結果を受け、ＡＴＰはＮＨＫや民放キー局に対し、制作期間の延長やそれに伴う人件費の増額などを要望したという。

　福浦与一理事長は「適正な就労環境を実現すべく放送局や行政と協力し、共通の課題として対応していかなければならない」としている。