NewJeans（ニュージーンズ）と、所属事務所ADOR（アドア）との控訴関連弁護士たちの展望が公開された。

メンバー5人側のカン・ホソク、パク・ゴンホ弁護士は8日、自分たちの公式チャンネル「カン＆パク弁護士」に「2027年までにNewJeansを見られないこともありうる理由－NeaJeans訴訟完敗、今からでも帰らなければならない理由」という題名の映像を掲示した。

NewJeansメンバー5人は、ADORとの信頼関係が崩れたとし、昨年11月29日を基点にADORとの専属契約が解約されると宣言した。その後、ADORはNewJeansメンバーを相手に専属契約有効確認訴訟を提起し、ソウル中央地裁民事合議部（鄭会一部長判事）は、10月30日、1審判決公判でADOR勝訴判決をくだした。

映像の中で「NewJeansが負けた。裁判所はなぜ、ADOR側の手を挙げたのか？」と聞かれると、弁護士は「結局、ADOR側に立ったのではなく、専属契約を解約するほどの理由があるかないかを契約書文献と法理解釈を通じて結論を出した。NewJeans側の主張が6項目あり、すべてが認められないと、判決文にそのまま摘示した。契約関係を解約させるほどの破綻理由がなかったというのが裁判所の結論」と答えた。

また弁護士は「1審判決で敗訴した人が訴訟費用を負担することになっていて、訴訟費用がいくらなのかを正確に計算をした。専属契約不存在確認訴訟を原告であるADORがNewJeansを相手にかけ、弁護士報酬が1090万ウォン（約109万円）。ADORが訴訟をして裁判所に払った税金が約94万9500ウォン（約9万5000円）で、送達料が41万2500ウォン（約4万円）。合わせると1226万2000ウォン（約122万円）だ。それをNewJeansがADORに払うように、判決が出た」と説明した。