弁護士の細野敦氏（60）が30日、TBS系「サンデー・ジャポン」（日曜午前9時54分）に出演。元TOKIO国分太一の人権救済申し立てを「レア事案」として解説した。

国分は今年6月、コンプライアンス上の問題行為があったとして日本テレビがレギュラー番組の降板を発表。その後、同局の対応に瑕疵（かし）があったとして日弁連に人権救済申し立てを行った。26日には会見を開き、日本テレビが降板を決定するに至った事案の内容について「答え合わせをしたい」と繰り返し主張した。

細野氏は国分が行った人権救済申し立てを「レア事案」とし、「私も弁護士になってそこそこになるんですけど、1回もそういう手続きを使ったことがなくて。今回改めて勉強したんですけど」と説明。「弁護士会の中の手続きなので、裁判のような強制力がない。あくまで調査、勧告することしかないので。そこがあまり使い勝手がよくないところなのかな」と私見を述べた。

通常弁護士であれば、出演契約の解除無効を訴える裁判を起こすとした上で、国分が人権救済申し立てを選択した理由については「（弁護士が）出演契約無効の申立書を書こうとすると、『解除事由にあたることがないはずだ』となるんですけど、国分さんが日本テレビから受けたヒアリングの内容を思い出して書く。すると結局『解除事由があるな』となって申立書が書けない。裁判手続きが取れない。ということで人権救済申し立てになるのかな」と推察していた。