2020年東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場（東京都新宿区）の陸上トラックを大会後も存続させる方向で政府や日本スポーツ振興センター（JSC）が調整していることが4日、分かった。

17年7月、後利用を考えるスポーツ庁のワーキングチームが大会後の球技専用化を決め、同11月の関係閣僚会議で報告されていたが、収益化が見込めないなどの理由から、陸上トラックを存続させる方向で再検討していた。関係者によると、音楽イベントを開く際、陸上トラックがあった方が会場設営や運搬に便利だという。逆に球技専用だと、それらに支障が出るためJSCが聞き取り調査した民間業者から、存続すべきとの声が寄せられていた。

日本陸連の尾県専務理事は、政府やJSCから「何も聞いていない」とした上で「レガシーを残していただくのは我々としては歓迎」と話した。

日本サッカー協会の田嶋会長は「トラックがあろうが、なかろうが、サッカー協会として、レガシーとして残るように協力を惜しむつもりはない。トラックがあっても使うことも考えていく」と口にした。