不正判定などの疑惑に大揺れの日本ボクシング連盟の山根明会長（７８）が３日、日刊スポーツの電話取材に応じた。週刊誌などで報じられた元暴力団関係者との関係を認め、社会的地位に就く適性が問われることになった。「日本ボクシングを再興する会」が作成した告発状にも反論。助成金問題を認めた以外は全否定し、退任の意思もないとした。

＜識者こうみる＞

　山根会長が言う「お付き合い」とは何なのか。暴力団の取材を長年続けてきたジャーナリスト溝口敦氏は「暴力団排除条例で暴力団との密接交際は禁止されている。取り巻きということなら、アウトです」と指摘する。

　山根会長が「付き合い」があったという暴力団があった大阪府でも暴排条例は１１年に施行されている。一方、親密な「付き合い」がいつまで続いたかは明確になっていない。

　元東京地検特捜部副部長で弁護士の若狭勝氏は「民間企業でも、暴力団と交遊があるだけでも大問題になる。日本ボクシング連盟は一般社団法人だが、多くの選手を統括する広く公益性のある団体。道義的責任は問われる」とみている。

　若狭氏は「暴力団と交際していただろう、判定不正もしていただろうと、連盟のトップがそういう疑いの目で見られてしまうこと自体、すでに大きな問題」と指摘。山根会長は辞意を否定しているが「本来なら、続けることはできないのではないか」と話した。