東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会は22日、都内で理事会を開き、大会期間中に各会場のスタッフに提供した弁当の食品ロスを報告した。

大会通じてのロスは30万食に上り、提供数に対して非喫食率は19％だった。

武藤敏郎事務総長（78）は「当初の経験を生かし、できる限り抑制することができた」との認識を示した。

食品廃棄を巡っては五輪開会式（7月23日、国立競技場）では約4000食分のロスが報告されるなど、かねて問題視されていた。7月3日からの1カ月間では東京五輪20会場で約13万食の廃棄があったことも報告され、組織委は発注量の調整や食事時間の延長で削減を試みていた。

大会期間中のロスについて、7月が19万食（非喫食率24％）、8月が10万食（同15％）、9月が0・8万食（同8％）だった。廃棄した弁当のうち75％を飼料化・バイオガス化したほか、東京パラリンピック以降は消費期限が比較的長いパン約1000個をフードバンクに提供した。