スポーツの組織をもっと透明に！　スポーツ庁は18日、国内で開催される大規模スポーツ大会の組織運営を検討するプロジェクトチーム（PT）の初会合を文部科学省で開催。室伏広治スポーツ庁長官（48）が「不退転の覚悟。一丸となって取り組みたい」とあいさつすれば、山下泰裕日本オリンピック委員会（JOC）会長（65）も「組織運営の透明性、公平性をしっかり確保」していきたいと話した。

同PTは、東京オリンピック（五輪）パラリンピックをめぐる汚職事件を機に発足。弁護士、公認会計士ら5人、スポーツ団体から星野一朗JOC専務理事、久木留毅日本スポーツ振興センター（JSC）理事ら5人の計10人で構成される。座長には、この日、生田圭弁護士が選任された。

この日の会合では、東京五輪パラリンピックの組織委員会の運営体制を検証する作業部会を設置することを決めた。また、30年冬季五輪パラリンピックの開催を目指す札幌市、25年世界陸上などを開催する東京都、26年に愛知県で開催するアジア競技大会の組織委も、オブザーバーとして参加した。