今こそ、各国際競技団体が自立を目指そう

国際オリンピック委員会（IOC）は17日、30以上の各国際競技団体（IF）幹部と緊急電話会議を開催。新型コロナウイルスの影響で不安視される東京オリンピック（五輪）を予定通り開催する方針を再確認した。

時事通信によると、冒頭にIOCのバッハ会長が、準備を予定通り進める意向が示されると、全員が賛成の意を述べたという。大なり小なり、IFはIOCに首根っこを押さえられている。反対はなかなかできない。なぜか。

今回の東京五輪について、通常開催、延期、中止、無観客など、論議が噴出している。その中で、秋の開催ができない理由の1つとして、米TV局NBCが支払う莫大（ばくだい）な放送権料が挙がる。NBCは、IOCと14年ソチ冬季大会から32年夏季大会まで、約120億ドル（約1兆2000億円）の放送権料で契約していると言われる。

秋には、米国内でアメリカンフットボールのNFL、バスケットボールのNBAが開幕し、野球のMLBがポストシーズンとイベントが真っ盛り。五輪とバッティングさせたくないNBCの意向に、IOCが逆らえないというものだ。

そこには、IOCを“銭ゲバ”だとする構図が見え隠れする。しかし、IOCは非営利団体だ。営利を目的とせず、団体構成員（ここではIOC自体）に利益をもたらさず、公益として収入は分配しなくてはいけない。つまりNPOで、これが非営利団体の基本だ。

19年7月にIOCが公開している「マーケティング・ファイル」がある。これによると、13～16年のIOC収入は5億7000万ドル（約627億円）。その内の73％が放送権料だ。NBCの放送権料は、その8割を占めると言われる。確かに、IOCの収入を支えているのが放送権料だということが分かる。

それでは、その600億円強の収入は、どこに使われているのか。その資料によると、90％が各国の国内オリンピック委員会（NOC）が選手をサポートする資金やIFの運営費などに分配されている。残りの10％が、IOC本体の運営費などに充当される。

IFの収入を見てみよう。各IFは、各年の財務状況を公開している。いくつかIFの18年の収入と、その内、五輪関連の収入がいくらぐらいか調べてみた。

◆国際水泳連盟（FINA）　◎18年収入　3261万5680スイスフラン（約36億2000万円）　○IOC五輪関連収入　55万3384スイスフラン（約6140万円）

◆国際テニス連盟（ITF）　◎7283万5000ドル（約80億1200万円）　○635万2000ドル（約6億9900万円）

◆国際卓球連盟（ITTF）　◎2135万416ドル（約23億4900万円）　○401万3290ドル（約4億4100万円）

◆世界アーチェリー連盟（WA）　◎279万4699スイスフラン（約3億1000万円）　○27万3058スイスフラン（約3000万円）

IOC五輪関連収入が全収入の中で最も割合が多いのがITTFの約19％。最少がFINAの約1・7％だ。しかし、FINAも17年は全収入7830万8897スイスフラン中、513万6478スイスフランがIOC五輪関連収入で、その割合は約6・6％となる。

この割合を多いと見るか、少ないと見るか。意見は分かれるところだが、筆者は十分に多いと見る。この収入がなくなれば、運営や強化に影響が出るIFが出てきてもおかしくない。特に小さなIFは、この収入が頼みの綱だ。これが、IFがIOCに首根っこを押さえられている正体なのだ。

そして、その原資の大半を、現在はNBCが握っている。極論すれば、各IFの存続がNBCにかかっていると言ってもいいだろう。IFがこの収入の割合を少しでも減らし、自立できれば、IOCに対して、ものが言える団体となる。